リモートワークができる職種は？未経験におすすめの仕事も解説

近年、世界中でリモートワークが急速に普及しています。自宅やカフェからでも仕事ができ、通勤時間や場所にとらわれずに柔軟に働けるという魅力があるのがリモートワーク。しかし、どんな仕事もリモートワークで対応できるというわけではなく、職種や経験の差によってはリモートワークができない場合もあります。

本記事では、リモートワークができる仕事の条件やメリットデメリット、対応可能な職種などを紹介し、未経験でもリモートワークができる参考事例を交えながら解説していきます。

この記事でわかること

• 未経験からでも始められるリモートワークに適した職種
• リモートワーク適性とキャリアアップの方法
• リモートワークを始めるための実用的なステップ

こんな人におすすめの記事です

• リモートワークに移行したいが、どの職種が適しているか、またはどのように始めるかが分からない未経験者
• 現在のオフィスワークに満足しておらず、仕事とプライベートのバランスを改善したい人
• 自己成長やキャリアアップに興味があり、在宅勤務での新しいスキル習得やキャリア機会を探している人

リモートワークとはどんな働き方？

近年急速に普及したリモートワークですが、どういった働き方を指すものなのでしょうか。
「テレワーク」や「在宅ワーク」とは何が違うのか、リモートワークの導入状況はどのくらいなのかを解説していきます。

リモートワークの定義

リモートワークとは、オフィス以外で業務を行なうことを意味します。
「オフィス以外」の例としては、サテライトオフィスや自宅、カフェ、コワーキングスペースなどがあげられます。オフィスから離れて働くのがリモートワークです。

リモートワークの中でも、全くオフィスに出社せずに勤務する「フルリモートワーク」、出社勤務とリモートワークを組み合わせた「ハイブリットワーク」など様々な勤務体系があります。

テレワーク、在宅ワークとの違いは？

リモートワークと同様に、テレワークや在宅ワークも耳なじみのある言葉でしょう。それぞれに違いがあるのでしょうか？

テレワークは、リモートワークと同義です。「tele（遠距離の）」と「work（働く）」を組み合わせた造語で、オフィスから離れた場所で働くことを意味します。リモートワークと言う人もいれば、テレワークと言う人もいますが、どちらも同じことを指します。

厚生労働省がこれまで統一して「テレワーク」と提唱していることから、「テレワーク」は比較的行政が使用することが多いと言えます。

一方、在宅ワークは少し意味合いが異なります。企業と雇用関係にない、いわば業務委託の契約形態として、場所や時間に縛られずに自宅を拠点として業務にあたる場合に使います。ただし最近では、雇用形態に関わらず「自宅で仕事を行なうこと」を総称して「在宅ワーク」と呼ぶようになってきました。

リモートワークの導入状況

総務省の『令和4年 通信利用動向調査報告書（企業編）』によると、リモートワークを導入している企業は51.7%という結果が出ています。産業別では「導入している」の割合は情報通信業が最も高い97.6%、次いで金融・保険業が84.3%となっています。

リモートワークの導入状況
出典：総務省 情報流通行政局 、令和４年 通信利用動向調査報告書 （企業編）

産業分類別リモートワークの導入状況
出典：総務省 情報流通行政局 、令和４年 通信利用動向調査報告書 （企業編）

リモートワークができる仕事の条件とは？

新型コロナウイルス感染症の影響や通信技術の発展により、リモートワークの機会は各段に増えましたが、すべての仕事がリモートワークに対応できるとは限りません。

リモートワークができる仕事とは、どういう条件があるのでしょうか。ここでは次の5つの条件について詳しく解説していきます。

• 働く場所を問わない
• BtoBで仕事が成立する
• オンライン上で仕事が完結する
• 常に連携を求められない
• 人と会わなくても成立する

働く場所を問わない

リモートワークが可能な仕事は、物理的な制約を受けない職種であることが条件です。たとえば飲食店や工場、医療など、現場での作業が必要な場合は難しいと言えるでしょう。

また、セキュリティ面のハードルが高い場合はリモートワークに向きません。セキュリティが求められる仕事でも、社外持ち出しが可能なデータや資料など、情報漏洩のリスクが低い場合はオフィス外でも働きやすくなります。

ほか、IT関連の仕事やクライアントワークなど相手と対面する必要性のない（少ない）仕事は、柔軟に対応できる傾向があります。さらに、フレックス制度のある会社では、働く時間や時間帯を調整することも可能です。これにより、個々人のライフスタイルや作業の状況に合わせて、効率的に働くことができます。

BtoBで仕事が成立する

企業同士が取引を行なうBtoB（Business to Business）系の職種では、リモートワークの導入が比較的容易です。BtoBの業務は、お客様が直接仕事の現場にいなくても業務を遂行できるためです。

一方で、消費者を相手にするBtoC（Business to Consumer）系の職種では、お客様との接触が必要な場合が多く、リモートワークが制約される傾向があります。

例えば美容師や警備員、カメラマンなどは職務の性質上、自分がその場にいなければ仕事が成り立ちません。金融機関の窓口業務など、来店者の本人確認や書類のチェックが不可欠であり、ミスやトラブルを避けるため、直接人の目で作業を行なう必要があるでしょう。

オンライン上で仕事が完結する

webライターやwebデザイナーのように、オンライン上で企画や制作ができるため、自宅などのパソコンを用いて成果物の作成・提出が可能です。このようにオンライン上で完結する職種は、オフィスに出勤せずとも業務に支障が生じにくく、リモートワークが容易です。

一方で、商品の製造や研究や商品開発のように、多様な素材や機器を使用して業務を行なう職種では、パソコンだけでは作業が限定され、リモートワークの適用性は低くなります。

仕事がオンライン上で完結するかどうかが、リモートワークの実施可能性を決定する鍵となると言えるでしょう。

常に連携を求められない

リモートワークが適用される仕事の条件として、常に連携を必要としないこともポイントとしてあげられます。

例えば、金融機関では預金・融資・為替の業務、飲食店では接客・調理担当というように、店舗（オフィス）の中で業務を分担し連携することで成り立っています。常にチームワークが必要とされ、一人で完結できない業務の場合は、リモートワークには適さないと言えるでしょう。

リモートワークが適用される職種では、個人の柔軟な対応が可能である一方で、連携が必要な職種ではリモートワークは制約されます。

人と会わなくても成立する

看護師や介護士のように、利用者との対面でのやりとりが不可欠な仕事はリモートワークが難しいと言えます。先に紹介した美容師やカメラマンなどBtoCの職種も、これに当てはまるでしょう。

リモートワークは基本的に個人ベースで仕事を進めるため、自己完結型の業務が適しています。不明な点や情報共有を行なう場合は、チャットツールやオンラインツールを活用することが多く、直接人に会わなくても業務が成立します。

リモートワークができる職種7選

リモートワークができる仕事の条件がわかったところで、ここではリモートワークができる職種の例について、それぞれの仕事の特徴を踏まえながら7つ紹介していきます。

※尚、各職種で紹介している平均年収はマイナビ転職『2023年版　職種別 モデル年収平均ランキング』から引用しております。

システムエンジニア・プログラマー

システムエンジニアやプログラマーの仕事はパソコンを使った業務が中心であり、常にオフィスにいる必要はありません。セキュリティ面の問題やクライアント先への常駐が必要でなければ、リモートワークも可能です。

業務量が増えたり繁忙期であっても、リモートワークで通勤時間を省くことによって肉体的負担を軽減できます。ただし、企業によっては社外への持ち出しが制限される場合もあります。

（参考）平均年収：（システムエンジニアの場合）594万円

編集者・ライター

編集者やライターは、コンテンツに関する調査や文章執筆など、パソコンを使った作業が中心であり、自宅でも効率的に仕事ができます。特にwebメディアは、紙媒体とは違って印刷物のチェックなどの外出の機会が少ないため、リモートワークに適しており、より柔軟に対応できると言えるでしょう。

（参考）平均年収：（編集者の場合）510万円

マーケター

マーケターの仕事は、データ分析や企画、施策の立案など、主にパソコンを使った業務が中心です。自社のマーケティングを担当する場合は特に、クライアントとの直接的なやり取りが発生しないため、よりリモートワークに適しています。

（参考）平均年収：（マーケティングリサーチの場合）518万円

コンサルタント

コンサルタントの仕事は、対面で行なう業務もありますが、データ分析や情報収集、調査資料や報告書の作成など、パソコン作業で完結する業務も多くあります。クライアントとの打ち合わせなどの対面業務は、近年ではオンラインで行なうことも一般的であり、業務全体を通してリモートワークでの対応は充分可能です。

（参考）平均年収：（業務プロセスコンサルタントの場合）626万円

webデザイナー・イラストレーター

webデザイナーやイラストレーターは、業務に必要なソフトウェアを使用して作業ができれば、リモートワークも可能です。よく使用されるソフトウェアとしては、IllustratorやPhotoshopなどがあります。

ただし、色味の確認やデザインの最終チェックなどの理由で、出社やクライアント先へ外出が必要なこともあるため、リモートワークとオフィスワークを組み合わせるケースもあります。

（参考）平均年収：（グラフィックデザイナーの場合）593万円

カスタマーサポート・オペレーター

カスタマーサポートは、今日ではメールやチャットでの問い合わせ対応が主流になってきており、パソコンさえあればどんな場所でも対応することが可能です。リモートワークの難点としては、周囲にすぐに相談できない点があげられ、対応の内容やスピードの面から注意が必要です。

オペレーターの場合、消費者や取引見込みのあるお客様からの電話対応が主な業務です。通話でやりとりができるツールがあれば、在宅でも対応可能です。初めのうちは出社して商品やサービス、対応ルールなどについての研修を受けることもありますが、一度仕事を覚えてしまえばリモートワークも可能です。

（参考）平均年収：（カスタマーサポートの場合）422万円、（オペレーター・アポインターの場合）822万円

営業

営業職は主に社外で活動することが一般的で、リモートワークには適さないと思われがちですが、業務形態としては電話やメールを通じた対応が多いため、必ずしもオフィスにいる必要はありません。

クライアントとの商談はオンラインでも行えるため、直接会わなくても業務を遂行できます。クライアントへの訪問が必要な場合でも、事務作業はリモートで対応し、クライアント先には直行直帰で対応するという手段をとることも可能です。

（参考）平均年収：（法人営業・企画営業の場合）617万円

リモートワークができない職種5選

一方で、リモートワークができない・向いていない職種もあります。その特徴としては、業務の根幹を人が担っている労働集約型の職種であることがあげられます。リモートワークを実施しない最も多い理由として「テレワークで行える業務ではないから（40.4％）」という調査結果も出ています。

出典：『第八回・テレワークに関する調査』、パーソル総合研究所

リモートワークができない職種の例として、ここでは5つ紹介していきます。

接客業

接客業は対面でのコミュニケーションが不可欠です。最近でこそオンライン販売やセルフレジも増えてきていますが、商品やサービスの提供や顧客との関係構築にはまだまだ人が対応している現場が多いのが現状でしょう。リモート環境では困難な対応もあり、顧客サービスの品質を保つことができるかが問われるところです。

製造業

製造業は、製品の加工や組み立てが現場で行われるため、リモートワークが難しいと言えるでしょう。職人や工場労働者は機械操作や安全確保など、現場での実践的な作業が必要であり、遠隔での作業は不可能です。一方、営業や設計部門など現場に居る必要がない職種はリモートワークも可能ですが、製造業全体としてはリモートワークには不向きかもしれません。

公務員

個人情報の取り扱いやセキュリティの観点から、公務員はリモートワークが難しい職種と言えるでしょう。公務員の多くはセキュアな環境（セキュリティ状態が安全な環境）で仕事を行なうのが一般的です。そのため専用のサーバーや回線に接続していることが多く、自宅からのアクセスが制限されることが一般的です。

新型コロナウイルス感染症の影響で、一部の自治体や官庁では緊急事態としてリモートワークが導入されましたが、セキュリティや業務の特性により、完全なリモートワークの実施は難しいところがありました。テレワークの導入にはセキュリティ対策やシステムの改修、柔軟な働き方の導入が必要でしょう。

医療・福祉

医師や看護師など医療業界の職種は、触診や手術など実践的な医療行為が必要です。オンライン診療もありますが、対象となる診療は一部の症状に限られ、限界があります。ただし、問診やカウンセリングにおいては、リモートワークで対応できるものもあるでしょう。

介護士などの福祉業界においても、利用者の身体介護が主な仕事であることから、リモートワークは困難でしょう。ただし、ケアプランの作成や事務業務、相談援助などの業務は、リモートワークで対応することもできます。また、ケアマネージャーの場合においては、介護度が高くない利用者をオンラインでモニタリングすることも可能ですが、原則、現場の対応が不可欠な業界と言えます。

運送業

物流やドライバー業務は、商品の出庫や積み込みなど現場での作業が中心であり、リモートからの操作や配送は困難です。また、車輛の運転も人でしか対応できず、遠隔操作は不可能です。技術の進化や働き方改革により、将来的には柔軟な働き方が実現される可能性もありますが、近々では実現しがたいでしょう。

リモートワークのメリット

職種によって向き不向きのあるリモートワークですが、リモートワークを行なう場合のメリットにはどんなものがあるのでしょうか。

• 好きな場所で働ける
• 時間を有効に使える
• 人間関係などのストレスが軽減される

このようなメリットが考えられます。具体的に見ていきましょう。

好きな場所で働ける

リモートワークでは仕事の場所を問わないため、好きな場所で働けます。会社や現場にいる必要がないため、地方にいながら都会の仕事に携わるといったことも可能になり、職の選択肢が広がります。

時間を有効に使える

時間を有効に使うことができるのもリモートワークのメリットです。たとえば、通勤にかかっていた時間をプライベートな時間に充てることができ、時間を有効活用することができます。効率的な時間管理が可能になり、仕事とプライベートのバランスが取りやすくなります。

人間関係などのストレスが軽減される

リモートワークは通勤時の満員電車やオフィスの人間関係の煩わしさから解放され、自宅やお気に入りの場所で仕事ができるため、ストレスが軽減されます。自分のペースで仕事をしたい人や社内のイベント行事などに消極的な場合は、リモートワークは快適な働き方となるでしょう。

リモートワークのデメリット

自由度が高くストレスフリーの環境にもなりうるため、メリットが多いように見えるリモートワークにも、もちろんデメリットがあります。

• 人との交流が少ない | コミュニケーション不足になりやすい
• 成果以外の評価が得にくい
• 誘惑も多く、生産性が下がる可能性も多い

ここでは、上記3つのデメリットについて触れていきます。

人との交流が少ない | コミュニケーション不足になりやすい

オフィスでは社員が集まって仕事をしていますが、リモートワーカーはそれぞれ好きな場所で個別に働いています。必然的に人との交流が少なくなり、孤独感やコミュニケーション不足が生じるデメリットがあります。チームワークや情報共有が難しくなり、業務の質や効率に影響を及ぼす可能性が出てくる場合もあるでしょう。

成果以外の評価が得にくい

リモートワークでは直接目に見える仕事の量や姿がないため、成果以外の評価が難しくなります。結果だけではなく、努力や貢献度を適切に評価する評価基準があれば別ですが、定性的な活動については見えづらいため一概にリモートワークがメリットであるとは言い難い部分があります。

誘惑も多く、生産性が下がる可能性も多い

自宅やカフェなど外部環境下での仕事の場合、家事や趣味、SNSなどの誘惑が生じやすいものです。商談や打ち合わせなどで、決まった時間にこまめに顔を合わせる機会があれば誘惑に飲まれないかもしれませんが、終日1人きりでの業務の場合は集中力や生産性が低下するリスクがあるため、注意が必要です。

リモートワークに向いている人と不向きな人の特徴

リモートワークのメリット・デメリットからもわかるように、職種としては適応していても、個人の性格や仕事観によってはリモートワークに適さない場合もあります。

リモートワークにはどんな人が向いていて、どんな人が向いていないのか。リモートワークを行なうのに必要なスキルと共に、具体例を交えながら解説していきます。

向いている人の特徴

1.　一人で仕事することが苦ではない

リモートワーク向きの人は、一人でいることを苦に感じないタイプが多いです。寂しがりやでなく、オンライン上でのコミュニケーションに抵抗がない人が適しています。

時にはクライアントとオンラインで顔を合わせることもあり、オフラインに比べてコミュニケーションで物足りなさを感じやすいですが、それを不快と思わない捉え方ができる人はリモートワークに向いているかもしれません。

2.　自己管理能力の高さ

タイムマネジメントが得意で、自己管理能力が高い人はリモートワークに向いています。リモートワークでは、仕事の進め方や時間の使い方を自ら決定する必要があります。自律して業務を進めることができる能力を持つ人はリモートワークに適していると言えるでしょう。

3.　快適な業務環境が整備されている

自宅やコワーキングスペース、サテライトオフィスなど、快適に仕事に取り組める環境が整っている場合、リモートワークがいっそうしやすくなります。設備やソフト・ハード面での仕様ツールだけでなく、作業に集中できる環境、オンラインで生じる音声のやりとりに支障が無いかなどの環境整備は、リモートワーク実施のための重要な要素となります。

不向きな人の特徴

1.　仕事が嫌い、やる気がない

リモートワークは周囲の人の目を気にする必要がないことから、仕事に対するモチベーションが低い人にとっては誘惑が多く、業務効率の低下につながる可能性があります。さらには、モチベーションの低下により、業務の適正な遂行も難しくなり、負の連鎖が起こりやすいと考えられます。

2.　集中力が低い

オフィスでの環境とは異なり、リモートワークでは自己管理が求められるため、元々集中力が低い人はより業務に集中できない可能性が高くなります。このため、業務の遅延や品質の低下が生じる恐れがあります。

3.　人とコミュニケーションをとりながら仕事したい

リモートワークでは、オフィスでのような直接的な人間関係が希薄になるため、人とのコミュニケーションを求める人にとってはストレスが増す可能性があります。また、リモートワークだとコミュニケーションがメールやチャットなどのテキストベースが多くなるため、それが苦手な人には向きません。孤独感や寂しさを感じやすい人は、リモートワークに適応するのが難しいと言えそうです。

リモートワークに必要なスキル

1.　社会人としてのマナー

業務報告や勤怠管理など、社会人としての規律を守ることは最低限のマナーとして重要です。リモートワークでは特に、オフィスと違って業務の姿勢が見えないため、関係者との連携や適宜の報告を怠りがちになります。会社やチームで定められている規定に基づいた行動ができるスキルを持ち合わせておきましょう。

2.　コミュニケーション能力

リモートワークではインターネットを通じたコミュニケーションが求められ、直接の対面よりコミュニケーションの難易度が上がります。相手の意思や考えを汲み取る力、自分の考えを伝える力が重要となるでしょう。

3.　自己管理能力

リモートワークは誰にも見られていない分、モチベーションを保ちつつも成果をあげるのは意外に高いハードルがあるものです。スケジュールや作業工程を管理し、納期までに仕事を完了させるためには、自分でスイッチを切り替える能力が必要です。自宅作業の場合は特に、物理的にプライベートとの境目がないため、オフィス勤務時よりだらだらと業務を続けてしまうことも多く、オンオフのメリハリが大切となります。

4.　セキュリティ意識

社内の機密情報にアクセスする場合、セキュリティに問題がないかどうかは重要事項です。パソコンやUSBなど情報機器の取り扱いや、セキュリティ対策に十分な注意を払う必要があります。社外で仕事にあたる場合の注意事項は、社内規定などで予め確認しておきましょう。

リモートワークの実例 | 【初心者からも可能】ノーコードツールのエンジニア・プログラマー

ここまで、リモートワークの特長を紹介してきました。「自分もリモートワークを実現したいけれど、これから始められる職種はあるだろうか」と思われる方も多いのではないでしょうか。

リモートワークの一例として、近年広まっている「ノーコードツール」のシステム構築があります。初心者であっても参入が可能なノーコードツールのエンジニア・プログラマーの実例を見ていきましょう。

ノーコードツール“kintone”の支援サービス業

ノーコードツールとは何か？

ノーコードツールとは、Webサービスの開発に必要なソースコードを使わなくとも、画面操作だけで直感的に開発することができるツールです。プログラミング知識がない人でも扱えることから、近年より一層人気が高まっています。
※内部リンク：『ノーコードとは？特徴やメリット、ローコードとの違いを紹介！』

中でも「kintone（キントーン）」は有名で、テレビCMで見たことがある方もいるのではないでしょうか。

kintoneとは何か？

kintoneはクラウド型の業務システムで、業務効率向上や社内情報の共有に有効なツールです。企業の業務やデータをクラウドで管理しているため、どこにいても情報にアクセスでき、リモートワークに向いています。金融機関のセキュリティ条件をクリアするほど機密情報の取り扱いも安全であることも魅力の一つです。

ドラッグ＆ドロップだけで業務アプリが作成でき、自社のニーズに合ったカスタマイズが簡単に行なえます。中小企業から大企業まで、様々な業務シーンで利用されています。

kintoneの伴走支援サービスについて

kintoneでは導入企業をフォローする「伴走支援サービス」というものがあります。具体的には、kintoneのサービス提供をしているサイボウズ社と提携した「伴走パートナー」によるサービスで、自社の課題に応じたアドバイスや導入後のサポートをしてくれます。

エンジニア・プログラマーとしてはお客様の企業に導入する支援を行うのが業務となり、基本的にはオンラインで完結することが可能です。

　参考：『キントーンの伴走サービス』

具体的な業務の流れは？

kintoneを扱うエンジニア・プログラマーの具体的な業務を紹介していきます。

1.　課題についての打ち合わせ
システムを構築するにあたり、自社でどのような業務があり、どのような課題を抱えていて、どのようにしたいかを把握します。

2.　アプリの構築および導入
課題が見えたら、改善に向けてkintoneで業務アプリを構築します。はじめから完璧なものを作る必要はありません。

3.　実際の運用
構築したアプリを実際に使ってもらいます。これまでの業務のやり方と比べて、使いにくい点や改善された点を確認できるように準備します。

4.　運用時のフィードバックおよび改善
運用における使用感、希望や改善点などの意見のフィードバックを受け、改善に努めます。「作ってみて運用して」というように、改善を重ねながら運用できるのがkintoneの良いところです。

5.　再運用
改善を加えたアプリを再び使ってもらいます。

6.　運用時のフィードバックおよび改善
再び使用者の声を集約し、必要に応じて改善していきます。

このように、kintoneのエンジニア・プログラマーは、伴走支援する側としてパートナーとなるお客様へアプローチします。業務の流れで紹介した、打ち合わせ～kintoneアプリの構築・改善業務といった一連の業務がオンラインで完結可能なので、リモートワークにも向いている職種です。もっと具体的に知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

【未経験者もOK】リモートワークを実現させる方法

働く環境やプライベートの時間の確保、自身のキャリアなど様々な理由から、「リモートワークがしたい」と考える方も多いでしょう。知識やスキルが不足している状態の、いわゆる未経験者であっても、リモートワークが実現できるのか。ここでは未経験者でも可能な、リモートワークを実現させる3つの方法について解説していきます。

• リモートワークの求人へ応募
• リモートワークができる会社へ転職する
• フリーランスになって働く

リモートワークの求人へ応募

リモートワークができる求人は企業文化や職種などによって限られていますが、求人サイトや転職エージェントを活用して応募してみましょう。求人情報を見る際は、リモートワークを取り入れているかどうか、勤務時間や働き方の項目をよく確認する必要があります。

リモートワークができる会社へ転職する

原則リモートワークを取り入れていない企業でも、状況によってリモートワーク可としている場合もあります。フルリモートワークではなく週3日はリモートワーク、残りの2日はオフィス出社という勤務形態にしていることも珍しくありません。

フリーランスになって働く

会社の規定にとらわれることのないフリーランスを選択すれば、リモートワークで働くことは可能です。しかしフリーランスになると様々な業界と取引する機会が増える一方で、注意も必要です。

自社の業務を行なう場合は慣習、社内風土、経営者の考えなど自社の特性を理解しています。同じ業務であっても取引先、しかも他業種の取引先となると、その業界や取引先の特性を理解したうえで対応しなければ相手が求めるゴールと異なる成果になってしまうこともあります。

また、フリーランスの場合は安い金額で発注される場合も少なくありません。

紹介したkintoneをフリーランスとして業務を請ける場合の例をもとに、フリーランスとして必要な思考、スキルを紹介した記事があります。業種関わらずフリーランスを検討している方には参考となる内容なので、是非一度読んでみてくださいね。

ペパコミ　『【批判覚悟】kintone構築のフリーランスは実力不足!? プロのベンダー目線で業界の闇を暴きます』

リモートワークをしたいならIT系の職種がおすすめ！特にkintone支援サービス業は今後の需要に期待あり！

ここまで、リモートワークの特徴やリモートワークをはじめるための実用的なステップについて解説してきました。

リモートワークができる職種は様々ある中で、一般的に多いのはプログラマーやエンジニアなどIT系の職種でしょう。プログラミングの知識が必要とされハードルが高いものの、kintoneのようなノーコードツールであれば参入しやすいところです。

kintoneでは伴走パートナーも充実しており、リモートワークも可能になります。取引先の課題をkintoneを活用したシステム開発で支援することを目的としているので、これまでIT業界にいなかった人でも対応できるでしょう。

たとえば営業でお客様のニーズを汲み取り、要望に応えていたなどの経験があれば、そのスキルは充分活かすことができます。リモートワークの特性を活かして、ワークライフバランスを充実させていきましょう。

リモートワークができる職種の一つとして、kintoneによる伴走支援に興味のある方は是非こちらも参考にしてみてください。

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